ウクライナに住民全員が仮想通貨を持っている村が現れる

ウクライナの小さな村で仮想通貨取引が生活の一部に

ウクライナ、Elizavetovkaという地域に存在する村の住民は、ビットコイン、イーサリアム、カルダノ（ADA）の仮想通貨いずれかを全員所有している事が話題となっています。

ウクライナでは去年から国内でビットコインATMを150台導入するなど、積極的な取り組みが進んでいましたが、この村では村の議会で仮想通貨による食用品（卵、ラード、乳製品など）の売買を推進し、最終的には住民全員が仮想通貨を保有するという状態にまでなったそうです。

Dnipropetrovsk地域のPetrykivsky地区のElizavetovkaのウクライナの村は、「CryptoVille」と呼ばれることがあります。この村のすべての居住者は、何らかの形のクリプトカルトを所有しています。FarmVilleからCryptoVilleに至るまで、それは本当に良いと思うかもしれませんが、実際にはElizavetovkaの村人は卵、ラード、乳製品のようなアイテムを購入するために暗号を使用しています。

最近の村の評議会の一つで、地元の指導者は、全会一致で議会の議長、エンパワーすることに合意したマキシムGolosnoyを、「予算の資金を誘致することなく、領土コミュニティの利益のためにcryptocurrencyで操作を実行するために、」Comments.uaが報告されました。Golosnoy氏は、「地方予算を暗号化の助けを借りて補充する方法を考え出した」とAkcent Media氏は詳述した

あくまで一部ではありますが、すでに仮想通貨を日常的に使う事を考えている国も存在しています。

ペトロ発行で話題になっていたベネズエラなども、自国通貨による取引が国際社会の制裁によって困難となった結果、仮想通貨をどんどん導入していこうとしています。
同国では石油を仮想通貨による支払いで販売するなど、どこの国にも属していない、それでいて様々な国で支払いなどで使える仮想通貨というものを、制裁から逃れる手段として活用しようとしています。

また、南アフリカ付近（特にジンバブエ）では、政治の不安定で通貨価値に対する不安から、仮想通貨を資産の保護の目的として購入する傾向があります。ジンバブエでは例え価格が半分に落ちようとも、5000億％のハイパーインフレを起こした過去の経験から比べるとその上下は可愛くすらあります。

今後も地域によってこのような動きはみられるでしょうし、仮想通貨事業を行う企業たちを誘致する事で地域経済を活性化させようとするマルタ共和国などの国も出てきています。

仮想通貨が本当に価値を失う日が来るかどうか・・・

この調子なら、まあ来なさそうだな。とか思っちゃうわけで。

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天才ビットくん

仮想通貨のプロ！ではなくズブズブの素人(笑)2016年9月からこの道に入っています。このサイトはもともとリアル友人への情報提供の為に作ったものですので、自由にやらせてもらってます。PNの「天才ビットくん」が"ネタである"のに気が付かれない事が多く、天才ビット「さん」と呼ばれたりしてます。お、おぅ・・・ｗｗ天才ビットくんについてはwikipediaでも調べてみてくださいｗｗ順次仮想通貨に関する情報を公開していきますが、あくまで趣味でやっているから更新遅いけど許してー。