日銀が全国の18~79歳の個人25,000人からアンケートを取った結果が公表されました。
2019年3月1日~3月20日に行われたこのインターネット調査では、25000人中、7.8%にあたる人々がビットコインをはじめとした暗号資産を保有した経験があると答えています。
7.8%という事は、1950人程度になりますか。
あ、せっかくデータが出ているので、ザックリですが計算しておきましょう。
日本の80歳以上の割合が去年の時点で人口の10%で、15歳未満が12.2%。
今回は15~17歳は省いちゃいますけど、日本人口1.268億人として、18~79歳は9865万人。
そのうち7.8%とすると・・・769万人ほどが何かしらの暗号資産を保有したことがあることになります。そんなにいたのか、日本の暗号資産投資家たち。
話が脱線しましたが、取引を行った人のうち「利益が出た」のが18%、逆に「損失が出た」人は31%になるそうです。
残り半数程度の人が「プラスにもマイナスにもならなかった」という状態。
途中でしっかり利確した人が得して、途中参加であまり理解もしないまま、あれよあれよという間にコインチェック騒ぎに巻き込まれた人が損失を出した。という感じです。後半の参入者かなり多かったですから、31%のほとんどはその辺の人たちなんでしょうね・・・。
ちなみに年齢別にみると、取引したのは30代がトップで24%程度、その後40代が22%、20代がほぼ20%となっています。
やはり仕事をしていてある程度お金を持っている人が投資をしていた感じですかね。
あとは面白いのは、仮想通貨に対してしっかりと知識を持っていた人たちは利益を得ていて、無理解のまま参入した人たちはやはりなんでもかんでも手を出したのか、利益を出しづらかったというのが印象的かな。
まあ今の世の中情報社会です。
いち早く情報をキャッチした人が大きな利益を得るのは間違いないわけで・・・
まあその情報が詐欺だったりもするので、見極める必要がありますけどね。
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